最終更新日 2024年11月5日 by andiwa
望まない妊娠をした時の対処として、日本はもちろんのこと世界各国でも人工中絶がなされます。
この中絶を可能としている期間は国ごとに異なりますが、日本では厚生労働省の規定により妊娠4か月目までと定められています。
中絶の方法
この期間を過ぎると処置をすることができず、妊娠期間が長いほど母体の身体に大きな負担を掛けるので、なるべく早い段階で処置をするのが望ましいです。
中絶は薬物を用いる方法と専用器具を使用するものと、外科的な処置の計3種の手技があります。
この手技は妊娠期間に応じたものとなっており、薬物は4週目までに対応しています。
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●薬物
ミフェプリストンとミソプロストールという2種類の薬剤を服用して流産を促す方法であり、1週間服用することで子宮の収縮運動が活発になって中絶することが可能です。
この方法は世界でもっとも使用されている処置で、母体への負担が掛からない方法でもあります。
●専用器具
専用の器具を用いるのは4週目以降から12週目までの処置であり、一般的に真空吸引式と呼ばれる手技です。
子宮内に吸引器を挿入して約2.5hpの空気圧の力を借りて処置をおこないますが、高い空気圧の影響により子宮狭窄症やアッシャーマン症候群・さらには不妊症という合併症を引き起こす場合もあります。
母体への影響が強く、国内では1990年以降はおこなわれない手技になり。
WHOでも30歳未満の女性に対しては推奨しない手技という見解を示しているほどです。
●外科的な処置
日本でもっとも多くなされている手技が外科的な処置で、妊娠22週目まで対応できるのが特徴です。
この手技ではラミナリアやメトロイリンテルという子宮拡張剤を使用して、産婦人科器具を用いて処置を進めていききます。
局所麻酔を施しての手術なので痛みを感じることがなく、約10分程度で処置を終えられて合併症の心配もない安全な方法という認識がなされているものです。
外科的手術に位置付けられているので1日の入院を必要としますが、昨今では日帰りでもおこなっている医療機関が増加しました。
処置を受ける際は18歳未満だと必ず保護者が同伴しなければならない
これらの手技が現在の日本で受けられる中絶処置で、すべて健康保険が適応されます。
なお、処置を受ける際は18歳未満だと必ず保護者が同伴しないと受けることができません。
また全年齢で同意書の提出を求められており、手術前には医師・看護師と面談をしてから手術へと進みます。
処置は早い段階ほど軽い方法でおこなえるので、時期をしっかりと見極めることが大切です。
